作業療法士を雇用するメリット

そもそも作業療法とは

日本作業療法士協会では「作業療法」を以下のように定義しています。

作業療法士とは

作業療法士はOT（Occupational Therapist）と呼ばれ、身体や精神に病気や障がいを持つ人々の生き方、価値観、思いを大事にしながら、再びその人らしく生活できるように支援するリハビリテーションの専門職です。

リハビリテーション専門職の中で唯一、心の障がいに対するアプローチが可能であり、精神科の病院や認知症関連施設での活躍が期待されています。

作業療法士の仕事について

作業療法士の仕事は、食事や入浴のようなセルフケア、仕事や趣味のような日常生活に関わる全ての「作業」ができるよう、病気や怪我などによって支障をきたしている人々に対して治療を行い、自立支援や社会復帰の手助けを行います。

また、身体的なリハビリテーションだけでなく、精神的なリハビリテーションも含まれています。不安な気持ちを抱えている患者の心の支えとなり、社会復帰を後押しします。

仕事内容は大きく4つに分類されます。

身体機能の向上

感覚機能を改善させることで、日常生活に必要な運動能力を高めます。

高次脳機能の向上

時間や物の把握、周囲の状況認識など、日常生活に必要な能力を高めます。また。知的障がい者の患者の場合、レクリエーションなどを通じて感情表現の発達を促したりします。

生活技能の向上

食事、入浴、着替えなどの身辺動作や家事動作など、日常生活を送る上で必要な動作の訓練をします。また、手工芸、粘土細工及び楽器演奏などの作業による機能向上も行います。

社会技能の向上

社会へ適応できるよう、患者に残っている能力を最大限に引き出します。仕事や社会生活に必要な問題解決能力、学習能力及び対人関係能力をロールプレイなどを通じて向上させ、自立生活や職場復帰を目指します。

作業療法士の必要性

作業療法士の現状

2020年3月時点における作業療法士の有資格者は94,255人（男性：約38%、女性：約62%）です。

参考：日本作業療法士協会「2019年度 日本作業療法士協会会員統計資料.pdf

作業療法士の今後

作業療法士は作業を通して対象者の生活を構築していくという特性から、障がいの有無に関わらず支援を必要としている人すべてに作業療法を提供できます。

2025年に超高齢社会を迎える日本において、病院だけでなく介護施設や福祉施設を利用する高齢者が増加します。

今後、確実に作業療法士を必要とする施設が増え、リハビリテーションの需要はますます高くなっていきます。

参考：今後の高齢化の進展 ～２０２５年の超高齢社会像～.pd（厚生労働省）

作業療法士になるための条件・資格

作業療法士として仕事をするためには、まず国家資格である作業療法士の試験に合格しなければなりません。
国家資格は名称独占資格になっており、国家資格を取得していなければ作業療法士と名乗って業務を行うことはできません。
作業療法士の仕事には、老年期障がいも含まれます。
高齢化が進む昨今の日本において、作業療法士の需要はますます高まっていくでしょう。

活躍の舞台も病院のリハビリテーション科をはじめ、訪問リハビリテーションから福祉施設、介護施設など多岐にわたっています。
発達障がいや精神障がいを持つ方、児童のサポートも担当領域にあり、ますますの活躍が期待されています。

資格について

国家資格である作業療法士になるには、毎年3月に行われる国家試験に合格し、作業療法士の資格を取得しなければなりません。

作業療法士国家試験の受験資格を得るためには、文部科学大臣に指定されている養成施設にて定められたカリキュラムを修めて卒業する必要（卒業見込みも含む）があります。
養成施設には4年制の大学、3年制の短期大学、3年制または4年制の専門学校があります。
夜間コースを備えた専門学校もあり、働きながら資格取得を目指すことも可能です。

参考：作業療法士国家試験の施行（厚生労働省）

資格取得後

病院やリハビリテーションセンターの他、障がい者施設、障がい児通所、入園施設、老人保健施設、訪問介護事業所、保健所などがあります。

原則として労働条件は勤務先の病院・施設などで働く医療技術者と同様の水準です。

作業療法士の求人は、地域や施設によってバラつきはあるものの、活躍の場が多く需要も高い職種のため安定して募集があるという状況です。

経営者が作業療法士を雇用するメリット

他の事業所と差別化できる

放課後等デイサービスを開業するためには、以下4つの基準を満たし認可指定を受ける必要があります。

1. 法人であること
2. 人員に関する基準
3. 設備に関する基準
4. 運営に関する基準

その中でも「人員に関する基準」によって、放課後等デイサービスに必ず配置しなければならない職種を以下です。

職種	必要人数	勤務形態
管理者	１名	常勤
児童発達支援管理責任者	１名	1名以上が常勤
保育士・児童指導員	２名以上 （利用者10名の場合）	1名以上が常勤

保育士・児童指導員の開業に必要な人数についての詳細はこちらの記事を参考にしてください。

作業療法士の配置は必須ではありません。
ですが、作業療法士を配置することで利用者一人ひとりに合わせた訓練やサポートをプログラムに組み込むことができ、事業所の特色として差別化を図ることができます。

専門的加算を取得できる

専門的支援加算とは、
必ず配置しなければならない「人員に関する基準」に加え、常勤1名以上（常勤換算数）の専門職（作業療法士等）を配置することにより算定されます。

専門職に該当する資格は以下です。

• 理学療法士
• 作業療法士
• 言語聴覚士
• 言語聴覚士
• 心理指導担当職員（臨床心理士・公認心理師）
• 国立障害者リハビリテーションセンター視覚障害学科履修者

参考（厚生労働省）：https://www.mhlw.go.jp/content/12401000/000733747.pdf

まとめ

いかがでしたか？

年々、放課後等デイサービスの需要が高まり、事業所数も増加しています。
数多くある事業所の中から利用者様に選んでいただくためには、その事業所の特色が重要な鍵となります。
作業療法士は、子どもが今までできなかったことができるようになれるようプログラムを通してサポートする仕事です。

これからますます需要が高まる「作業療法士」。
作業療法士に関する理解を深め、採用基準を明確にした上で、理念や価値観に共感し合えるかを軸に採用を決めるのもポイントです。

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